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矯正治療にともなうリスクと副作用

矯正治療にともなうリスクと副作用|堺市で矯正歯科を行う、しま歯ならび矯正歯科

矯正治療にともなうリスクと副作用

矯正治療にともなう一般的なリスクや副作用についてのまとめ

  1. 最初は矯正装置による不快感、痛みなどがあります。数日から1~2週間で慣れることが多いです。
  2. 歯の動き方には個人差があるため、治療期間が予想より長期化することがあります。
  3. 装置や顎間ゴムの扱い方、定期的な通院など、矯正治療では患者様のご協力が重要であり、それらが治療結果や治療期間に影響します。
  4. 治療中は、装置がついているため歯が磨きにくくなります。虫歯や歯周病のリスクが高まるので、丁寧な歯磨きや定期メンテナンスの受診が大切です。また、歯が動くことで見えなかった虫歯が見えるようになることもあります。
  5. 歯を動かすことにより歯根が吸収され、短くなることがあります。
  6. 歯ぐき(歯肉)が痩せて下がることがあります。また、歯の根本に隙間ができる場合があります(ブラックトライアングル)。
  7. ごくまれに、歯が骨と癒着していて歯が動かないことがあります。
  8. ごくまれに、歯を動かすことで神経に障害を与え、神経が壊死することがあります。
  9. 治療中に金属などのアレルギー症状が出ることがあります。
  10. 治療中に、「顎関節で音が鳴る、顎が痛い、口をあけにくい」などの顎関節症状が出ることがあります。
  11. 問題が生じた場合、当初の治療計画を変更することがあります。
  12. 歯の形状の修正や、噛み合わせの微調整を行なうことがあります。
  13. 矯正装置を誤飲する可能性があります。
  14. 装置を外すときに、歯のエナメル質に微小な亀裂が入る可能性や、補綴物(被せ物)の一部が破損することがあります。
  15. 装置を外した後、保定装置を指示どおりに使用しないと後戻りが生じる可能性が高くなります。
  16. 装置を外した後、現在の噛み合わせに合わせて補綴物(被せ物)の作製や虫歯治療などをやり直す可能性があります。
  17. 顎の成長発育により、噛み合わせや歯ならびが変化する可能性があります。
  18. 治療後に親知らずが生えて、歯列にでこぼこが生じる可能性があります。
  19. 加齢や歯周病などにより歯を支える骨が痩せると、歯ならびや噛み合わせが変化することがあります。その場合、再治療が必要になることがあります。
  20. 矯正治療は、一度始めると元の状態に戻すことが難しくなります。

「マウスピース型矯正装置(インビザライン)」による治療のリスク・副作用のまとめ

  1. 1日20時間以上正しい装着方法で使用しないと、目標とする治療結果を得られないことがあります。
  2. 患者様自身で取り外せるため紛失することがあります。そのため、きちんとした自己管理が必要になります。
  3. 歯ならびの症状によっては、マウスピース型矯正装置で治療できないことがあります。
  4. 装着したまま糖分の入った飲料などをとると、虫歯を発症しやすくなります。
  5. 歯根吸収や歯肉退縮が起こることがあります。
  6. 食いしばりの癖が強い方の場合、奥歯が噛まなくなることがあります。
  7. 治療途中で、ワイヤーを使う治療への変更が必要になることがあります。
  8. 治療終了後は後戻りを防ぐため、保定装置の装着が必要になります。
  9. インビザラインは、日本国の薬事法上の医療機器及び歯科技工士法上の矯正装置に該当しません。厚労省の認可(医薬品医療機器等法上の承認)は得ていないため、まだ明らかになっていないリスクが存在する可能性があります。
  10. 日本では完成物薬機法対象外の装置であり、医薬品副作用被害救済措置の対象外となることがあります。
  • 入手経路
    当院が使用するマウスピース型矯正装置(製品名:インビザライン 完成物薬機法対象外)は、米国アライン・テクノロジー社の製品です。米国アライン・テクノロジー社のグループ会社である「アライン・テクノロジー・ジャパン株式会社」より入手しています。
  • 国内の承認医薬品等の有無
    当院が使用するマウスピース型矯正装置(製品名:インビザライン 完成物薬機法対象外)は、日本国内の医薬品医療機器等法(薬機法)における医療機器および歯科技工士法上の矯正装置に該当しません。
    日本薬機法上の医療機器として認証・承認を得ていない装置であるため、担当歯科医師の全責任において治療が行われます。
    インビザライン以外に、日本国内で「医療機器としての矯正装置」として認められている矯正装置は多数あります。
  • 諸外国における安全正統に係る情報
    インビザラインは、1998年にFDA(米国食品医薬品局)により医療機器として認証を受けています。
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